長期金利とは、満期までの期間が1年を超える債券などに適用される金利で、日本では残存期間10年の新発国債の利回りが代表的な指標として知られています。この金利は、将来の物価変動の予測に強く左右されるほか、住宅ローンなどの長期融資の基準となる重要な経済指標です。

その決定理論には、予想される将来の短期金利の平均にリスクプレミアムを上乗せして決まるという「期待仮説」や、市場の分断に注目する「市場分断仮説」などがあります。

歴史を紐解くと、1619年にイタリアのジェノヴァで記録された1.125%が長らく史上最低とされてきましたが、1997年6月に日本のバブル崩壊後の不況下で1%を下回る快挙を達成し、その後も低下を続けました。

特に注目すべきは、2015年1月20日に東京債券市場で初めて0.1%台（0.195%）を記録し、さらに2016年2月には史上初めてマイナス金利（-0.035%）まで沈んだことです。

このように長期金利は、過去の記録を更新し続けるほど極端な変動を見せており、経済情勢や金融政策の影響を鋭敏に反映する興味深い指標といえるでしょう。